レーシックの合併症・後遺症などのリスクについて
レーシック手術の保険適用対象と医療費控除について
視力を矯正するために角膜屈折矯正手術＝レーシックを検討している人も多いのではないでしょうか。
メガネやコンタクトレンズに頼ることなく、視力を矯正できるのが、レーシックのメリット。
しかし、「レーシックは治療費が高い」という印象を持っている人も少なくないでしょう。
費用がネックでレーシックを躊躇している人もいるかもしれません。
この記事では、レーシックが健康保険の適用範囲なのかどうかをご紹介します。
確定申告の際の医療費控除に、レーシックが適用されるかどうかも、併せて確認していきましょう。
レーシックを検討している人や、レーシックにかかる費用が気になっている人は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。
Contents
レーシック手術とは？
そもそもレーシック手術の仕組みについてご存じでしょうか？
こちらのページでは手術手順なども詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。
【おすすめ記事】レーシック手術とは？メリットデメリットも把握しよう
レーシック手術は保険適用外
レーシックは、公的医療保険の対象には含まれていません。
それがどういったことを意味するのか、一般的な診療との違いについて解説します。
保険診療と自由診療の違い
日本では、誰もが必要最低限の医療を受けられるように、国民皆保険制度が採用されています。
そのため、病気やケガなどで病院を受診する際、その費用には公的医療保険が適応され、私たちが窓口で支払う金額は診察にかかった費用の1割から3割です。
残りの7割から9割分については、加入している保健組合が負担してくれているのです。
一方、それらの医療保険が適用されない診療のことを自由診療と呼んでいます。
先述した通り、公的医療保険は必要最低限の医療を受けるためのもので、それ以外に該当するとみなされるものは全額自己負担となります。
自由診療にあたる診療については、医療機関ごとに費用を決めることができます。
施術する内容が同じであっても料金に幅が出るのは、そのためです。
民間医療保険に加入していれば給付金の対象になるかも
個人で民間医療保険に加入している場合、規定によっては保険金が受け取れることがあります。
2007年に各保険会社によって改定が行われ、同年4月1日以降に契約された生命保険において、病気やケガが原因ではない自由診療に対しては給付金が出ないことが決定されました。
逆に言えば、それ以前から加入していた保険であれば、給付金を受け取れる可能性があるのです。
契約している保険によって、補償内容や給付金の額が異なるため、まずは手元の約款を確認するといいでしょう。
約款を読んでもよく分からない、という時はコールセンターなどに問い合わせれば契約内容の確認ができます。
2007年以前から加入している民間医療保険がある方は、レーシックを検討する際に保険内容も合わせて確かめておくと安心です。
レーシックは医療費控除の対象に
レーシックは公的医療保険ではカバーされないとお伝えしましたが、忘れずに確定申告をすることで、医療費控除を受けることができます。
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合に適用される、所得控除制度の1つです。
治療費だけでなく、病院までの通院費や一部の薬代などを含めて申請することが特徴です。
医療費控除に必要な書類と手順
医療費控除を受ける際には、書類を揃えて提出しなければなりません。
ここでは、必要な書類と手順についてご紹介します。
必要書類
レーシックで医療費控除を受けるために必要な書類は以下の4つです。
- ・医療費控除の明細書
- ・確定申告書
- ・医療費通知書
- ・本人確認書類
医療費控除の明細書は、国税庁のホームページなどから作成やダウンロードが可能です。
2020年4月時点で領収書の添付は不要となっていますが、5年間は保管する決まりがあります。
交通費など領収書が発行されない項目については、自身で日付や金額、目的などをメモしておけば明細書として認められます。
確定申告書も同じようにダウンロードが可能ですが、国税庁ホームページの「確定申告書等作成コーナー」を利用すれば、医療費控除の明細書と確定申告書をまとめて作成することができて便利です。
医療費通知書は、毎年2月頃にそれぞれが加入している健康保険組合から送付されます。
なお、この医療費通知書がある場合は、添付することで医療費控除の明細書を簡略化することができます。
確定申告をする際は、本人確認書類を忘れてはいけません。
個人番号が確認できるマイナンバーカードあるいはマイナンバーが記載された通知カードなどと、身元確認をするための運転免許証やパスポートなどの両方が必要です。
窓口で作成する場合は提示、郵送で提出する場合はコピーしたものを忘れずに添付しましょう。
申請手順
医療費控除を受ける手順としては、まず1年間で支払った医療費などの合計が10万円に達しているかどうかを確認します。
確認したら、後述する計算式を使って、医療費控除額と還付金を計算しましょう。
そこまでできたら、いよいよ確定申告書と医療費控除の明細書の作成です。
先にご紹介した通り、インターネット上で簡単に作成することができるため、とくに難しく考える必要はありません。
最後に、必要書類をまとめて税務署に提出すれば完了です。
1ヶ月半前後で指定口座に還付金が入金されるため、還付通知を待ちましょう。
還付金の計算方法
実際にいくら還付されるのか、その計算方法をご紹介します。
所得控除額は、医療費控除額×課税所得に応じた所得税率で求められ、その金額が還付されます。
医療費控除額は、1年間に支払った医療費から10万円を差し引いた金額です。
民間保険で給付金を受け取った場合は、その分も合計額から引きます。
所得税率は国税庁の「速算表」で調べることができるため、自分がどの区分に当てはまるのか確認した上で計算しましょう。
自由診療のレーシックは安心して任せられる病院選びから
いかがでしたでしょうか。
この記事を読んでいただくことで、レーシックが保険適用範囲なのかどうか、ご理解いただけたと思います。
レーシック手術は信頼のおける病院で行い、忘れずに医療費控除の申請をするようにしましょう。
安心LASIKネットワークでは、レーシックを安心して受けていただけるよう、眼科専門医による正しい情報を発信しています。
また、安心してレーシックを受けていただける全国の大学病院・眼科クリニックは下記でご紹介しています。
安心LASIKネットワークとは
安心LASIKネットワークとは、屈折矯正手術を専門とする眼科専門医の集まりで、お互いの「知識」「技術」「情意」について信頼し、紹介し合える医師・施設のネットワークです。
インターネットには膨大な量の視力矯正についての情報がありますが、それらすべてが正しい情報とは限りません。
安心LASIKネットワークでは、レーシックを含む視力矯正を行いたいと検討している方に向けて、安心して手術を受けて頂けるよう、レーシックのみを推奨するのではなく中立な立場で、視力矯正に関する正しい情報を発信しております。
加盟クリニックについて
安心LASIKネットワークでは、全国各地の大学病院や眼科クリニックが加盟しております。
以下の条件を満たした施設のみが加盟しております。
＊一部抜粋となりますので、詳しくはこちらのページをご覧下さい。
【安心の条件】
- 1,お互いが信頼し、紹介しあえる医師 または施設である
- 2,執刀医が「眼科専門医」であると同時に、角膜の生理や疾患、 眼光学に精通している
- 3,術前検査と適応の見極め、手術に至るまでのプロセスを 時間をかけて丁寧に正確に行っている
- 4,厚生労働省が認可したレーザーをはじめとする 医療機器を使用している
- 5,適切な価格設定であり、 極端な割引や、紹介制度で患者や手術を誘導していない
- 記事監修者
- 南青山アイクリニック院長
- 戸田 郁子 Ikuko Toda
【経歴】南青山アイクリニックの院長としてレーシックなどのレーザー屈折矯正手術に取り組み、症例数は16000症例を超える。22年の長期データを蓄積し、レーザー治療のプロフェッショナルである。
